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セカンドライフを楽しむアクティブシニアのコミュニティ「Slownet(スローネット)」では、シニア世代のITリテラシーのギャップを解決し「人生100年時代」に向けた情報活用力をサポートしていくため、独自調査を行っております。
人生100年時代と言われシニア世代の「健康寿命」への意識も高まっている中、経済産業省によると健康維持や増進につながる食品やサービスなどを提供する「ヘルスケア産業」の市場規模は、2025年には約33兆円に成長するとの予測が発表されています。Slownetではこのたびシニア世代の健康食品の利用状況調査のため、2019年5月15日（水）～2019年5月29日（水）の14日間、Slownet会員を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
1.調査方法：Slownet内に設置した専用アンケートフォームによるウェブ調査
2.調査対象：全国に居住している40歳以上のSlownet会員
3.有効回答数：309名（40歳～80歳以上の男女）
4.調査実施日：2019年5月15日（水）～2019年5月29日（水）14日間
Slownetアンケートでは回答者の64％が70歳以上
Slownet「健康食品」に関するアンケート調査では、70歳以上74歳未満の回答者が17%、75歳以上79歳未満が30％、80歳以上89歳未満が17％でした。また回答者の83％が男性、17％が女性となっています。
【1】62％のシニアが健康食品を利用
回答者のうちおよそ半数に及ぶ49％の方が、現在健康食品（健康の維持・増進に役立つ食品・飲料）を利用していることが分かりました。また、途中で利用をやめている人13％を加えると62%となり、健康食品の利用意識が高いシニアが多いことが分かります。
【2】健康食品を利用する主な目的は『体調の維持・病気の予防』
健康食品を利用する目的で最も多かったのが「体調の維持・病気の予防」43％でした。次に「特定の栄養素の補給」20％「健康の増進」14％でした。現在の健康状態を維持すること、いずれかかるかもしれない病気リスクへの予防意識が高いことが分かります。
【3】健康食品を続ける基準は『摂りたい成分や素材が入っている』こと
現在利用している健康食品の気に入っている点として、40％が「摂りたい成分や素材が入っている」ことを挙げています。次が「効果を実感できる」30％となっています。この結果から、自分に必要な栄養や特定症状を改善するための成分や素材の情報が、健康食品を続ける基準として重視する傾向が伺えます。
【4】健康食品に関する情報は『インターネット』から入手
新商品やご自身の症状に合う商品など健康食品に関する情報の入手先として、39％が「健康食品関連サイト」と回答されました。次いで「テレビ・ラジオの番組やコマーシャル」、「健康食品関連サイトからのメールマガジン」が21％となっています。現在のシニア世代が触れるメディアはテレビやラジオから、インターネットが増えていることがわかります。
【5】健康食品の購入は半数以上の65％が『ネット通販』
健康食品の購入先は半数以上の65％が「ネット通販で購入」すると回答されました。次に「ドラックストアで購入」13％「健康食品専門店で購入」6％となっています。情報の入手先と同様、シニア世代の購入先として「インターネット」が台頭していることが伺えます。
【6】健康食品の利用をやめた理由は『効果が実感できなかったから』
一方で、健康食品の利用を「途中でやめている」「全く利用しない」理由としては「効果が実感できなかったから」37％、次いで「値段が高かったから」が29%となりました。その他の理由として挙げられた意見としては「健康食品に頼りたくない」「自然食品で栄養を摂りたい」「年金生活ではお金がもったない」「病院から処方された薬を飲んでいるから」「そもそも興味がない」との意見がありました。
【7】まとめ
Slownetによる今回の調査結果では、回答者シニア層の62％が「健康食品」を利用し、健康食品を利用する主な目的は43％ が「体調の維持・病気の予防」することと回答され、利用継続のポイントとして40％が「摂りたい成分や素材が入っている」ことを挙げています。新商品やご自身の症状に合う商品など、健康食品に関する情報の入手先としては、39％が「健康食品関連サイト」と回答し、購入先は半数以上の65％が「ネット通販で購入」すると回答されました。一方で健康食品の利用を「途中でやめている」「全く利用しない」理由としては「効果が実感できなかったから」37％、次いで「値段が高かったから」が29%となりました。
テレビCMから「インターネット」、ドラッグストアから「ネット通販」と、情報収集手段や購入手段としてインターネットが台頭している点から、今後ますますシニア世代の生活にインターネットが普及し、利用も増えていくと考えられます。合わせて、シニアをターゲットとした健康食品及び関連サービスの販売において、ネット広告が及ぼす影響も高くなると考えられます。
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